令和７年４月から、原則全ての建築物に省エネ基準適合が義務付けられることを見据え、新たに適合義務化の対象となる住宅用途の省エネ適合性判定に係る解説書です。
住宅の外皮基準及び一次エネルギー消費量基準に係る審査上のポイントを中心に解説していますので、省エネ適合性判定の際の参考書として、審査機関はもちろん申請者の方もご利用いただけます。

■ テキスト

• 「建築物省エネ法に基づく省エネ適合性判定に係る審査マニュアル（2024住宅編）」（有償）
• 「建築物省エネ法に基づく省エネ適合性判定に係る審査マニュアル（2024住宅編）」説明動画

■ テキスト

• 「建築物省エネ法に基づく省エネ基準適合義務制度等に係る手続きマニュアル（令和7年4月版）」
• 「建築物省エネ法に基づく省エネ基準適合義務制度等に係る手続きマニュアル（令和7年4月版）」
  説明動画

本手引きは、一般的に用いられる省エネ基準適合方法を対象とし、建築主事、建築副主事、確認検査員及び副確認検査員（特に建築物エネルギー消費性能適合性判定員ではない者）が省エネ基準に係る完了検査（仮使用する場合を含む。）を行う際に、活用することを想定して作成しています。

■ テキスト

• 「省エネ基準適合義務対象建築物に係る完了検査の手引き（令和7年4月版）」
• 「省エネ基準適合義務対象建築物に係る完了検査の手引き（令和7年4月版）」説明動画

■ 国土交通省～建築物省エネ法が改正されました～ へのリンク

■ 一般財団法人 住宅・建築SDGs推進センターへのリンク　マニュアル・パンフレット等